PCのディスプレイをホログラムで3D表示する「3D デスクトップ コンセプト」

PCのディスプレイがホログラムで3D表示される。確かに近未来的にはそれが当たり前になっていそうですよね。

今回は、それを具体的なコンセプトにしたものをご紹介したいと思います。

PCのディスプレイをホログラムで表示するコンセプト

↑これがディスプレイ。これだけでは、一体何なのか分からないですね。

↑ホログラムが移りこむ部分を下に伸ばしてディスプレイのサイズを変更します。もっと大きくしたいときは、左の支柱を伸ばせばOK。

↑文書を表示するとこのように映ります。まるでタイプライター。

↑一方マウスも変わってます。マウスのボディを押すと、カーソルが下に動き、離すとデフォルトの位置に戻ります。

↑もちろんホログラムディスプレイはタッチして操作。リサイズやドラッグも可能。

↑ウインドウを手で直感的に動かすことが出来、捨てるときはグチャっと丸めてポイ。

ホログラムで3D表示ってどんな風になるんだろう、と考えていると想像力が色々な方向へ膨らみそうですねｗ

Via：petitinvention

顧客企業×法人向けサイト―営業部門とWebサイトをうまく連携させるための法則 [ビジネス目的別企業Webサイト成功の法則] | Web担当者Forum

この記事では、企業のWebサイトが持つ役割を、対象とするユーザー（ステークホルダー）とサイトのビジネス目標の2軸に分け、それぞれのケースに合った事例と対策を具体的に紹介していきます。各記事の最後には、チートシート形式としてまとめたPDFファイルを掲載しています。全17パターンの業務に直結する実践的なノウハウの中から、あなたのサイトに合ったものをぜひ活用してください。

この記事の進め方

背景		テーマごとのWebサイトの現状を説明
課題		そのテーマに関して、Web担当者の多くが抱える問題を提起
サイト構築のポイント		データ全体を通しての重要ポイントを解説
コンテンツの具体例		数ある具体的なコンテンツの例を提示
リスクと解決策		陥りやすい間違いやそれらをうまく回避するためのヒントなど
サイトの要素		サイトに必要な要素の洗い出し
サイト構造図		サイトの構造図や位置づけなど
成果の判定指標		サイトの成果を判定するために確認する指標
補足事項		その他補足事項

対象ユーザーとサイトの目的ごとにまとめた全17パターンの記事一覧はこちらからどうぞ。

顧客企業×法人向けサイト―営業部門とWebサイトをうまく連携させるための法則

法人向けWebサイトの2回目は、営業部門とWebサイトの連携についてお話をします。法人向けサイトは、その他のステークホルダー向けWebサイト以上に営業部門との連携が必要とされます。しかし、さまざまな障壁が多く、うまく連携していると実感できるWeb担当者の方は少ないのではないでしょうか。今回の記事では、私がこれまで経験した法人向けサイトのプロジェクトの例をまとめています。皆さんのサイトでの法人向けビジネスがうまく機能するよう、営業部門を巻き込んでいく突破口になれればと思います。

営業マンが抱える悩みとは

営業手法は業種業態によってさまざまですが、オーソドックスな手法がいわゆる「飛び込み営業」です。これはと思った企業を直接訪問して、担当者の方につないでもらい、まずは名刺交換を取り付けて段々に商談に持ち込むというものです。事前にアポイントメントをとる場合もとらない場合もあるそうですが、今この「飛び込み営業」ができなくて困っているという営業担当の方が実に多いのです。今時の企業は、受付には人がいなくて部署名と内線番号の案内があるだけで、訪問の目的に応じて適切な担当者につないでくれるということもありません。ましてや、セキュリティチェックが厳しいビルのオフィスであれば、受付にたどり着くエレベータにも乗れないということもしばしばです。このように、商談以前に担当者にリーチができなく困っているそうです。

そしてこの現象は、前回お話したマネジメント層という新たな営業先にアプローチしようとする場合に顕著です。古くからお互いに認識のある専門部門への営業であれば、担当者が変わっても代々の引き継ぎがあり、一時的に関係が途絶えても何とか目的の営業先にたどり着けるのです。それが、大きなプロジェクトや商談ほど部署間を横断したものになり、プロジェクト責任者がスポットで決まるといった状況では、営業担当者はいつどこへ営業すればいいのか、タイミングも営業先もわかりにくくなる一方なのです。

また、発注をかける企業側も、随意契約に比べてコンペや相見積もり、入札が当たり前となっています。そういった背景も、よりいっそう営業担当者に攻めの営業をさせにくくして悩みを深くしている原因といえます。

アプローチできない人にリーチするために

顧客企業に対してWebサイトで何ができるのかについて、Web担当者の方も営業担当の方も、前項のような背景をもとにもう一度考えてみる必要があるのではないでしょうか。あなたの企業の営業担当者の方が見込み客にアプローチしにくくなっているということは、裏を返せば、発注したい企業側が自分で情報を探さなくてはならなくなっているということです。プロジェクトの遂行や課題解決に対して、さまざまなツールや手段を使って情報収集しなければならない時代なのです。企業担当者向けのセミナーがヒットしているのもこういった背景が要因だといえます。

つまり、情報を探している発注側に対して、その担当者に見つけてもらえる情報発信ができれば、あなたはファーストコンタクトを獲得できるのです。そしてこのアプローチできない人にリーチできる、ファーストコンタクトの獲得に向けた情報発信が、あなたの担当する法人向けWebサイトが担う役割に他なりません。「今すぐ契約を獲得してくれなければ価値がない」「そんなことはWebサイトでできるわけがない」という考えが営業担当部門のWebサイトに対する懐疑的で消極的な姿勢の原因です。Webサイトはなんでもできる打ち出の小づちではありません。特に、法人向けのビジネスであればこそ、人が介在せずにWebサイトだけで契約に至るようなことは特殊な業種や業態・商品を除けば皆無だといえます。人が対応すべき事柄とWebサイトですべき事柄を整理して連携させるという考え方がWeb担当者、営業担当者双方に求められているのです。

営業担当者にもバリューを

法人Webサイトの役割が情報発信によるファーストコンタクトの獲得だといっても、その「情報」をWeb担当者の方だけで用意することは困難でしょう。ただし、営業担当者は忙しく、目の前のお客との商談に全身全霊で集中したいというのが本音でしょう。そのため、Webサイトのためにだけ何か特別なことをしてくれという要求には賛同しにくいのです。

事例や部署を横断したソリューションコンテンツは、コンテンツのもとになる素材をいかに収集するかが重要になります。そこで情報源となる営業担当部署に、素材提供の動機付けとなる施策を講じることをおすすめします。具体的には、Webサイト用コンテンツに営業情報を追加して編集したものを、素材を提供してくれた部署に「営業ツール」として提供するのです。Webサイト用に加工したコンテンツに「（Web上で公にはできないが）営業につかえる情報」を追加して、見栄えの良い営業資料を作成します。資料を作る暇もないぐらい忙しい営業担当の方に、営業先に提供したりプレゼンテーションに使えるPPT形式やPDF形式などの「営業支援ツール」を提供するのです。Webコンテンツの作成と同時に、営業部門にとってメリットのある営業支援ツールを渡して「GIVE＆TAKE」の関係を築くことで、Webサイトのコンテンツ制作が維持・継続できるサイクルが確立できるのです。

法人向けサイトでの素材収集施策

営業支援ツールとして有効なコンテンツ

それでは、法人向けサイトにおける営業部門との連携のためのコンテンツについて、具体例をあげていきましょう。

1. 事例
   
   

   キノトロープコンサルティングは一般消費者には認知度の低い会社ですが、われわれのクライアント企業には世間一般やその業界において認知度の高い企業が多く存在します。あるクライアント企業がWebサイトをリニューアルすると、その企業のサイトをチェックしている業界の他の企業は、そのサイトを手がけた制作会社を探してくれるものです。探すときには当然キノトロープコンサルティングという社名は知りませんから、「（クライアント企業名）＋Web制作」「（クライアント企業名）＋Webリニューアル」などのキーワードで探すことになります。その際に、キノトロープコンサルティングのサイトに掲載されている事例紹介が上位に表示されることでわれわれのことを知っていただき、問い合わせやセミナー誘導へつなげるという流れができています。つまり「事例」が、ユーザーにとってWebサイトの入り口になるのです。クライアント企業のプレスリリースや新聞・雑誌掲載と連動できるといっそう効果的ですし、自社の認知度が低くても、クライアント企業の認知度や露出が高ければ期待できます。

   
   




2. 商品情報のカタログコンテンツ
   
   

   紙の製品カタログを作っている企業は多いでしょうが、その制作費・印刷費は膨大です。過去に私が携わったプロジェクトで複数の企業に同じ話をうかがいましたが、印刷したカタログうちの20％～30％は顧客配布ではなく、社内の営業部門で消費されているようです。営業部門は、そのカタログからページを切り取って営業資料を作ることになるのですが、どうしても全商品に満遍なく需要があるわけではないため、使われなかった部分が余ってしまいあまり効率の良い利用法とはいえません。一方、Webサイトに目を向けると、自社の商品・サービス情報を網羅したカタログページを作る目的があいまいで、何となくWebサイトに製品情報を掲載している企業が多いのが実情ではないでしょうか。

   
   
   

   そこで、紙の製品カタログをWebサイトのコンテンツで置き換えることを考えて見ましょう。サイト上のコンテンツを充実させることによって、営業部門で消費されているカタログの印刷費を削減できます。加えて、営業担当者向けに、編集・カスタマイズ機能を追加して営業資料が作成できるようにする（社内からのみ閲覧・使用可能）と、強力な営業ツールとしても機能するWebサイトとなり、会社全体・営業部門・法人Webサイトのユーザーのすべてにメリットがもたらされます。

   
   
   

   法人向けのWebサイトを訪れるユーザーだからといって、必ずしも高い専門知識があるとは限りませんし、皆さんの企業の商品名はあまり知られていないかもしれません。事前情報がないユーザーでもあなたの企業がどのような商品や製品を作っているのかが把握できるように、カテゴリを整理して閲覧しやすい構造にするのが望ましいです。また、検索エンジン経由で訪れるユーザーのことを考え、見つけてもらいやすい（検索されやすい）キーワードを活用する必要もあるでしょう。

   
   

営業部門を巻き込むには

上記にあげたような有効なコンテンツを用意すればすべてうまくいくかというと、そんなに簡単ではありません。法人向けWebサイトで営業連携をはかるには、これまで述べてきたコンテンツ制作自体の施策だけではなく、いかにして営業担当者にWebサイトへのモチベーションを維持してもらえるかにもかかっています。

始まりは小規模な社内プロモーション

「営業支援ツールを作ります」と社内に看板を掲げても、営業担当部門の反応は鈍いかもしれません。社内全体に浸透するのを待つよりは、とにかく営業担当者1人やある営業部門1つを徹底的に支援してあげてみてください。とにかく、その担当者（部署）のためだけに営業ツールを作り、実際に営業担当の方にプレゼンテーションツールや顧客先への提出資料として使ってもらいます。

次にその資料を、あなたの企業の他の営業担当や営業部門の目に付くように、イントラなどで社内に向けて公表します。その際、この資料を作ったのがあなたの部門であることと、他に希望する担当者・部署があれば受け付ける旨を告知します。全体に広めるためには、1つでもいいので成功実績を形にして目に見えるように告知をすることがとても有効です。イントラがない場合は社内の営業会議などで使ってもらうのもいいでしょう。

コンテンツは「軽く」

営業活動にも有効な法人向けWebサイトができれば、営業担当の方が社外でプレゼンテーションに用いる場面も増えてきます。その際には、社内のインフラに比べてパソコンの能力やネットワークの速度が劣る、ノートパソコンとモバイル通信（イーモバイルなど）を組み合わせた環境でも軽快に閲覧できるWebサイトが理想的です。肝心なプレゼンテーションが機能しないWebサイトでは、信頼を裏切ってしまう恐れがあるため、特にFlashなどのリッチコンテンツは使う場所に気をつけましょう。

営業支援ツールとして機能させるのために必要不可欠なもの

これまでの内容を踏まえて必要な要素を洗い出してみました。自社のサイトと見比べて漏れがないか確認してみてください。

利用者が欲しい情報を探しやすくするために

サイト構造図

新しい見込み顧客を誘導するための入り口（事例など）から、サービス紹介やセミナー紹介、お問い合わせへつなげるサイト構造とします。

5W3Hをもとに「起承転結」スタイルで作成したWebコンテンツ

検索エンジンからユーザーが訪れた際にファーストビューで興味を持ってもらえるよう、起承転結の結論の部分から掲載します。

端的に応えてもらえるよう、ポイントを明確にして5W3Hで整理していきます。このシートをもとに、ページ用の原稿を起こしコンテンツを作成します。

商品情報のカタログコンテンツ

収集したコンテンツをもとにして、社内でも活用できるような仕組みにする。商品情報を利用したい2通りのユーザー（自社の営業担当者と、法人向けサイトのユーザー）双方にバリューのある展開ができると良い。

消費者向け企業サイト営業部門連携コンテンツのKPI

法人向けWebサイトの全体としての成果は前回お話したように「送客」です。営業連携にフォーカスした成果としては次のものがあげられます。

• 集客と集客からのコンバージョン
  
  新規顧客へのファーストコンタクトとして、事例などのページが機能しているかを指標とします。作成したページの検索結果順位、訪問者数、問い合わせ数や別商品のページ（＝ページを制作した際に意図した遷移先）へのコンバージョンを測定します。ここでは、単にたくさんの集客を期待するのではなく、真にあなたの企業の顧客となり得る人を選別して送客できるようにコンバージョンに注力してみてください。この部分の測定はこまめに行い、日々チューニングを行いましょう。

  
  





• 業務効率化
  
  営業担当の方に協力もらって測定する指標です。営業資料を作成する時間や効率が改善されたか、作業負荷と資料精度を検証するもので、具体的には営業担当の方にアンケートを実施したり営業担当の方の業務時間を観察したりして測定していきます。

  
  





• 経費削減
  
  商品情報のカタログコンテンツでお話したように、紙のカタログの社内消費分をWebサイトのコンテンツで実現することで、○○％削減するというようなものです。Webサイトのカタログコンテンツやデータベース構築にかかる予算をこの数字をもとに、2～3年で回収できるよう計画を立ててみると良いでしょう。

  
  

法人向けサイト営業部門連携のためのチートシート

• 全体の流れを振り返って確認したい


• これから企画書を書くときの参考にしたい


• 社内の会議で参考資料として配布したい……など

そんな時にはこのPDFを印刷して活用してください。記事の内容を凝縮してA4 1枚のチートシートにまとめて、さらに自社用にも書き込めるようにしています。

法人向けWebサイトについて、第2回では自社の営業部門との連携を強化することによるメリットをお話ししました。次回は、顧客企業に対するサポートのコンテンツをみていくことにしたいと思います。

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オリジナル記事：顧客企業×法人向けサイト―営業部門とWebサイトをうまく連携させるための法則 [ビジネス目的別企業Webサイト成功の法則] | Web担当者Forum
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RIAシステム構築ガイド はじめに [RIAシステム 構築ガイド Essential 2] | Web担当者Forum

使い易さという機能

RIA：Rich Internet Application

豊かな表現力を持ち、より機能的で、操作性の良いWeb の仕組み

Webアプリケーションが今後どのように変遷していくのか、その先手を打ってノウハウの共有や啓蒙を目指そうと、競合とみなされてもよい企業が集まってRIAコンソーシアム(RIAC)は生まれました。それは市場の活性化は、複数企業のコラボレーション(協業)によって生み出されると、多くのメンバーが直感していたからです。

そもそも「リッチクライアント」という言葉で、自社技術を広報している企業も含まれている中、「Rich Internet Application(RIA)」の定義すらせずに進んできました。言葉の定義を持つことで、活動の制限を生むのであるなら、そんなことに時間をかけるのは無駄だという結論です。ただ、メディアに取り上げられる機会が増えるにつれ、無定義のまま進むのが不便になってきたので、上記の「暫定定義」を掲げることが増えてきています。

この暫定定義の示すのは、RIACの発足と継続の主軸は、ITが必要とされる分野には、「使い易さ」という「機能」が存在し、それを「開発」することの「スキル」があるという認識に立っていることです。システムインテグレータ(SIer)が中心として開発する「アプリケーション」に、データの流れの効率性を求めるだけではなく、その「操作性」に着目して「品質」を「評価」する時代が来る(もう来ている)という予見がその根底にあります。そして、その開発現場はエンジニアとデザイナが密接に互いのスキルで補い合って開発を進めざるを得ません。

また、データとコードだけの速さを競っても、事実上それは理論値です。そのアプリケーションの利用者は逐次変わります。可能な限り万人向けとすべき場合も、厳しく限定するべき場合もあります。そして、それぞれに、教育やトレーニングがあり、フィードバックがあり、更なる改良をしていくべきものが多いのも事実でしょう。もはや「開発費」の意味することすら、長期的視点で捉える時代に入っています。

早く開発する企業が優秀とされる時代がありました。安く開発する企業がもてはやされる時代がありました。でも、IT技術の浸透に伴い、次に来る時代(あるいは「今」)は、使い易いアプリケーションを開発できるスキルそのものが正しく評価されるべき時代だと信じます。

そしてそのスキルは、決して簡単なものでも、デザイナに表面的見栄えを塗り替えたら解決できるものでもありません。データを処理するには様々な仕様に則れば形にはなります。ですが、人間には「仕様書」がありません。人が目の前のボタンに対して、どう感じ、どう行動するかは、開発者の経験と発想と想像力で補っていくしか、少なくとも今はないのです。そして、そのようなスキルの積み重ねの上に構築されたアプリケーションが、より「人財」を助け、ユーザを喜ばせ、企業の力となっていくのです。

RIAへのリプレイス開発

始まっている業務アプリケーションの刷新、そして開発チームマネージメントの複雑化

RIAシステムを開発する際、技術だけが主要なキーとなる訳ではありません。実際の現場で一番問題になるのは、技術ではなく「人材(人財)」だと思われます。センスの領域を除外すると、大抵の技術はある程度までは、技術書の読込みや場数で何とか対処できます。しかし、人材を、その持てるスキルに合わせて活用できるかかどうかは、本当に難しい問題です。エンジニア企業内でも、デザイン企業内でも、個々の特性を見極めた上で、モティベーションを高め、プロジェクト完遂という共通目標を達成し続けることは容易い課題ではないでしょう。ましてや、RIAでは多くの場合、エンジニアとデザイナが混在して一つのプロジェクトを成功させていく必要があります。

既存システムのRIA化を考えて見ましょう。大別すると二通りの道が考えられます。「クライアントサーバ(C/S)からRIA」への道と、「Web(HTMLベース)からRIA」への道です。老朽化した技術を最新化する、横方向だけのリプレイスをRIA化とする場合があります。見た目ごと変化させず、データ転送等のパフォーマンス向上を主な目的とする場合ですが、トレーニングやドキュメントの更新がないことも発注者側に好まれる大きな要因でしょう。

しかし、画面レイアウトの変更等をした場合のリスクを負いきれないという後ろ向きの理由も少なからずあるようです。利用部門との調整時間を嫌っての場合もあります。しかし、この情報化社会の中で、一世代前の情報処理を同じやり方で続けて行けば良いという業界は、余りないのではないでしょうか。処理すべき情報の量が増えれば、それだけ人間の負荷は高まります。ITとはその負荷を少しでもシステムに肩代わりさせるために存在しています。この時点で、「ユーザビリティ」を考える必要が生まれ、システム開発にデザイナが不可欠な存在になるのです。

エンジニアとデザイナの協業現場では、今までにない作法や習慣がぶつかり、そこから新たな発想や提案が生まれます。その舵取りをする役が、実はますます大切になっていくでしょう。「プロジェクトマネージャ」です。チームマネージメントのプロを育てることが、一朝一夕になるものでないことは想像に難くありません。早く始めた方が良いに決まっていますし、そのためにはパートナー企業と組んで慣れ親しむと言うベースアップ策も始まっています。

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オリジナル記事：RIAシステム構築ガイド はじめに [RIAシステム 構築ガイド Essential 2] | Web担当者Forum
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